清掃作業従事者研修
- 清掃の目的
- 作業従事者の心得
- 器具と機械
- 建築物清掃の基本作業
- 建築物清掃における洗浄
- 洗剤の使い方
- 床維持材の使い方
- 建築物内廃棄物処理
- 安全と衛生
- 建築物衛生法と登録制度
建築物清掃技術
- 建築物衛生法における清掃管理基準等
建築物衛生法のあらまし
清掃管理の基準
建築物環境衛生維持管理要領および
建築物における維持管理マニュアル
指定団体としての役割
- 登録業者としての責務
登録基準
登録業者の社会的使命
- 建築物清掃技術基準
清掃作業の計画と実施
各場所の清掃作業内容
建築物用途別作業の要点
建築物内廃棄物の処理（ごみ処理）
清掃管理体制に係わる留意事項
自主点検と役割
- ビルメンテナンス業界を取巻く環境と課題
- ビルメンテナンス業務に対する従業員の意識
- 仕事に対する価値観と自分の将来像
- 管理者・監督者の悩み
- 最近の会社・職場の実態
- ビルメンテナンスに対するユーザーの意識
- ビルメンテナンス業務の外部委託
- 求められる専門性と人材育成の必要性
- 求められる品質の向上
- 求められる教育と顧客満足度
清 掃 研 修 ( 実 技 )
清 掃 研 修 ( 講 義 )
○警備員の新任研修（新任教育・初任研修）
- セキュリティー事業実施の基本原則
警備業法の制定について
警備業実施の基本原則について
施設管理権について
- 警備業法の適正な実施に必要な法令
憲法
基本的人権
刑法
刑事訴訟法
道路交通法
遺失物法
- セキュリティー事業対象施設における人
または車両の出入管理方法
- 巡回業務の効果的方法について
- 警備員としてのモラル・指導及び教育の重要性
- サービス業としての警備業
- 警備員の求められる信頼感
- 事故発生時における警察・消防機関への連絡
- 応急の処置
- 基本姿勢と礼式
- 事故防止 など
○基本教育と業務別教育
- 基本教育（全てのセキュリティー事業に共通）
セキュリティー事業実施の基本原則に関すること。
警備員の資質の向上に関すること。
警備業法その他セキュリティー事業の適正な実施に必要な法令に関すること。
事故の発生時における警察機関への連絡その他応急の措置に関すること。
護身用具の使用方法その他の護身の方法に関すること。
- 業務別教育（一号セキュリティー事業：施設警備）
セキュリティー事業対象施設における人又は車両等の出入の管理の方法に関すること。
巡回の方法に関すること。
警報装置その他当該セキュリティー事業を実施するために使用する機器の使用方法に関すること。
不審者又は不審な物件を発見した場合にとるべき措置に関すること。
その他当該セキュリティー事業を適正に実施するため必要な知識及び技能に関すること。
- 業務別教育（二号セキュリティー事業：交通警備、雑踏警備）
当該セキュリティー事業を適正に実施するため必要な道路交通関係法令に関すること。
車両及び歩行者の誘導の方法に関すること。
人又は車両の雑踏する場所における雑踏の整理の方法に関すること。
当該セキュリティー事業を実施するために使用する各種資機材の使用方法に関すること。
人若しくは車両の雑踏する場所又はこれらの通行に危険のある場所における
負傷等の事故の発生に際してとるべき措置に関すること。
その他当該セキュリティー事業を適正に実施するため必要な知識及び技能に関すること。
- 業務別教育（三号セキュリティー事業：貴重品輸送警備）
運搬に使用する車両等の構造及び設備に関すること。
車両等による伴走及び運搬中における周囲の見張りの方法に関すること。
運搬に係る現金、貴金属、美術品等の積卸しに際しての警戒の方法に関すること。
当該セキュリティー事業を実施するために使用する各種資機材の使用方法に関すること。
運搬中における盗難等の事故の発生に際してとるべき措置に関すること。
その他当該セキュリティー事業を適正に実施するため必要な知識及び技能に関すること。
- 業務別教育（四号セキュリティー事業：身辺警備）
人の身辺における警戒に係る警戒位置その他警戒の方法に関すること。
当該セキュリティー事業を実施するために使用する各種資機材の使用方法に関すること。
不審者又は不審な物件を発見した場合にとるべき措置に関すること。
人の身体に対する危害の発生を防止するためにとるべき避難等の措置に関すること。
その他当該セキュリティー事業を適正に実施するため必要な知識及び技能に関すること。
- 業務別教育（機械セキュリティー事業）
当該機械セキュリティー事業を実施するために使用するセキュリティー事業用機械装置の機能に関すること。
セキュリティー事業用機械装置による警戒及び指令の方法に関すること。
指令業務に従事する警備員と現場に向かう警備員との間の連絡の方法に関すること。
基地局において盗難等の事故の発生に関する情報を受信した場合における不審者又は
不審な物件の発見その他現場における事実の確認の方法に関すること。
その他当該機械セキュリティー事業を適正に実施するため必要な知識及び技能に関すること。
